浮気調査（浮気の調査）の専門スタッフ（探偵）東京、柴又駅　アリストデータ

浮気調査・不倫調査なら東京都の総合探偵社　アリストデータにお任せ下さい。キャリア20年以上の専門調査員が貴方のお悩みにお応え致します。
当社ではあなたの悩みに応えるため、お客様の納得いくまで説明をさせて頂き、ご理解を頂いたうえで調査を開始いたします。
その際に、明確なお見積りも提示させて頂きます。調査後に多額の料金を請求するようなトラブルは一切ございません。今までに消費者センターに訴えられたり、裁判沙汰になるようなクレームをいただいたことは、一度もございませんでの安心してお任せ下さい。

もし、少しでもこのページに書いてあることや、私がお話をすることにウソがあると思われた場合は、 いつでも消費者センターへ通報してください。（葛飾区消費者センター ０３−５６９８−２３１１）

悩まれている方の支えになるのが、私たちの仕事だと思っています。

浮気の兆候は、女性が気付きやすく、浮気の兆候を見抜いて、当社に依頼してくるのは、男女の内、女性の方が多いです。

男性が依頼してくるケースもありますが、女性が依頼してくる場合は、「確たる証拠はないけど、なんとなく浮気しているようなきがする」という、女性の直感で依頼してきます。しかし、これがまた当たっていることが多いのです。

こうした行為を隠そうとして、何気なく、細心の注意を払って行動している旦那さんも数多いのではないでしょうか？

どんなにそうした兆候を、出さないようにしても、なにかしら、微妙な空気を感じ取り、浮気をしているという直感から、確信を得てしまうのが、『女性の感』ということになり、逆にいうと、男性が浮気された場合は、これが不思議なことにあまり気づかない場合が多いようです。

こうした状況は、年齢によるもの、社会情勢の変化で、ともに働いていて、仕事に追われ、精神的にも肉体的にも限界の状況であることが考えられます。

セックスレスになるには、男女双方でなく、片方がそうした状況の場合は、その深刻さは深くなる一方でしょう。

当社では、「夫が不倫をした妻」「妻子ある男性と不倫関係にある女性」「妻の不貞に悩む夫」「ご自身にも不倫相手にも家庭がある二重不倫」「結婚詐欺」等々、実に様々な立場から悩みを抱えている方から、不倫事案のご相談を受け確実な証拠収集をおこない、解決してきました。

　共通の傾向として、不倫事案はプライバシーの最たるものであるため、誰にも相談できずに、耐え切れなくなってしまうこと、冷静に対処をするつもりが、ついつい感情的な対応になり、関係を悪化させてしまい、解決の方向性が見えないことなどがあげられます。

　「誰にも相談できなかったから」　と、お一人で抱え込んでしまい、大きな心理的ストレスが生じ、お仕事やご生活に支障をきたした方もおられます。

　私どもは、守秘義務を負い、ご相談者様のプライバシーは厳格にお守りいたします。そして、確実な証拠収集に努め、過去の類似事案における経験と、法令・社会通念・などに鑑み、相応と思われる解決策をご提示していきます。

どうか、ご信頼いただき、ご相談ください。
　

夫婦は、法律上も強く保護される関係にあることから、その夫婦関係を侵害した側の行為は、不法行為として精神的苦痛という損害に対する慰謝料支払義務が発生します。

もっとも、精神的な苦痛の内容や程度は、客観的な評価が困難であり、慰謝料については、その明確な基準が法律によって規定されているものではありません。
　
そこで、一定の基準とされるのが、過去の裁判例です。
類似事案は、類似の結論に達することが公平と思われますし、裁判例はその事案におけるあらゆる要素・事情が加味され、客観的な裁判官により判断されているため、信頼性・合理性があります。

これらの裁判例の蓄積により、不倫慰謝料の相場という枠組みが形成されていきます。

しかし、問題が二つあり、ひとつは、不倫慰謝料の事例は、特に個別性が強く、同じ事案は全く存在しないこと、他のひとつは、大多数の方が、裁判外での私的かつ迅速な、合意による解決を望まれることです。

　判断要素として、不倫行為の期間、不倫に至った原因、不倫行為の頻度、夫婦関係の状況、被害者側のお子様の有無や影響、双方のご収入、不倫を原因とする離婚の有無（またはその可能性）等において慰謝料請求金額は異なります。

弊社は、守秘義務を負い、ご相談者様のプライバシーは厳格にお守りいたします。
そして、確実な証拠収集に努め、過去の類似事案における経験と、法令・社会通念・などに鑑み、 相応と思われる解決策をご提示していきます。

誰にも相談できないような、辛いこと、なんでもご相談ください。
私たちのところに頼まなくてももちろんかまいません。

困っていること。悩んでいること。業界について分からないこと。なんでもご相談ください。

まず始めに、タウンページ等を見て頂ければよくわかるように、調査を依頼するにあたり、多数の同業者が存在するため、会社の見分け方がわからず、どの会社を選んでよいか分からない？

「調査が終わってから請求がきたけど、最初に説明された料金よりも高額な請求だったので「料金ちがうんじゃないの」と抗議したけど、ああでもない、こうでもないと結局いわれるがままの料金を払ってしまって・・・」

「3日間の調査だったけど、失敗ばかりで結局何もわからずじまい。それなのに終わってから150万円の請求がきたので消費者センターに相談しました。・・・」

「いろんなサイトを見たけど調査料金がのってなくて、料金のことを問い合わせてもあいまいではっきりした事を答えてもらえなくて依頼するのが不安」 といった言葉をお客様からよく耳にします。

素行、行動調査料金（当社料金表参照）に関しては、調査の労力や人件費コストを考えれば、正直、業界全体に於いて安価な値段とはいえません。
しかし、それであるが故により確実な調査を行わなければいけないのです。

各協会などが提示している行動調査標準料金は調査員２人１組で、
基本料金１日４時間　￥６３,０００〜￥８４,０００
追加料金１時間当たり￥１５,７５０〜￥２１,０００（夜間料金別）

このように各種調査費用は２割〜３割以上低料金でクライアントに提供しています。

料金を安く提示していなくても、確かに上乗せ料金はかかります。
通常上乗せされる料金として、

・業者によってさまざまですが、上記金額がおよその上乗せの料金の対象となりますので、 調査費用の他に１日￥５０,０００〜￥１００,０００上乗せされるケースはざらではありません。

ただし車両代は毎回かかるわけではありませんが、 ほとんどのケースで使用する場合が多いです。

諸経費に関しては、普通に考えてください、必要以上に多く請求することはありません。

電車賃、ガソリン代、高速料金他で、多くかかる費用としては相手がタクシーを 使用した場合のタクシー料金、地方に行った場合の新幹線や宿泊料金です。

諸経費が多くかかりそうな場合は、必要であれば連絡を入れることにしています。

例として、会社終了１８時から帰宅午前１時までの行動調査（尾行張り込み）を月曜日〜金曜日までの５日間行った場合。

となります。調査終了後、提示された料金よりも高くなることは１００％ありません。

そんな事はありません。業界内での紹介で、選りすぐりの調査員のみ採用していますので、独立採算制で人件費も安くはありません。
ただし、まだ始めたばかりの研修中の調査員もいますが、調査員の人数には含まれません。

同業者の広告に「完全成功報酬制」とよく謳われているのを見かけますよね？間違えないでください。たとえば、「浮気の現場が撮れるまでやる」という事ではありません。

1週間、毎日女性と会わないで帰宅する場合もあります。
これも、毎日自宅に帰っている証拠がしっかりと収められていれば、「成功」ということです。

要するに問題は、１００％失敗をせずに行動調査ができるか否か、という事になります。

調査にはいろいろなケース、シチュエーションがあります、人間がやる事なので、すべてを１００％失敗せずにやりこなす事は到底無理な話です。

しかし、当方の過失により、故意的なミスで、なお且つその事により最終的な結果が判明しなかった場合、その分の調査料金は頂いていません。

当社での行動調査（尾行張り込み）は現在、８割以上の確率でミスはありません。

ですから安心してください、契約前に料金、調査形態、方針等、しっかりとした説明をおこない、納得して頂かなければ、契約は致しませんし、強引な契約はありえません。

そして、説明した費用より多くかかることは１００％ありません。
依頼に関するこれらの「不安はすべて払拭」いたします。

この業界に関しましては、「会社の規模が小さいからいい仕事ができない、大手だから信用できる」という事はまったく関係がありません。逆に規模が小さいからこそ、機械的な対応ではなく、より人間同士の付き合いができ、大手と比べ融通がきくのだと思います。

そういった経験はありませんか？

調査するのは会社の規模ではなく、調査員一人一人の能力と、仕事に携わる人間のモラルやお客様に対する思いやりです。

当社は今日まで、顧客獲得のほとんどがお客様の紹介で成りたってきた会社です。

広告宣伝費、事務所家賃、調査員以外の人件費は抑え、その分お客様に還元することも貢献の一つと考え、調査費をできるだけ安く抑えています。

所轄警察署　　　　亀有警察署　　　　　０３−３６０７−０１１０
東京都公安委員会　探偵届出証明書　　　　　第３００７０５９２号　

所属団体　　内閣総理大臣（国家公安委員会）許可
（社）日本調査業協会　　　０３−３８６５−８３７１
東京都調査業協会　　　０３−３８６１−２３０１
　 社団法人日本調査業協会加盟員登録第９４３号東京都調査業協会会員

葛飾区消費者センター　　　　　　　　　０３−５６９８−２３１１